地震速報は出すけど予測はムリ:研究者が断念

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地震の予測は断念

 

『地震速報は出しますよ、でも予測はいたしません、今年から地震予測は無し!』

2017年1月4日放送のテレビ番組『ホンマでっかTV』での武田邦彦先生の斬新な発言です。

 

東海大学海洋研究所の長尾年恭先生の代弁ですが、身が引き締まる思いです。

 

今までワタシたちは地震学者の予測に過大すぎる期待を寄せていたのだと反省しなければならないとも感じたのです。

彼らの研究成果が日本を守ってくれると夢物語を抱いていた。

 

年間予算100億円を投じて地震を研究すること50年。

 

さあ、そろそろ的中率100%の革新的予測が可能になるんでは、と夢見ていたのではないでしょうか?

 

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現実には、一向に当たらぬ予測を連発。

 

東海地震と予測すれば、東北が震度7。

 

首都圏直下型と予測すれば、熊本がゆれる。

 

一般市民からしてみれば、なんじゃこりゃ、ってことになる。遂に、地震学者の親玉が、もう無理だと白旗を上げたのです。

 

被災地の人たちにとっては「聞いてないよ!」じゃ済まされない事態ですよね。

 

予測が外れ盲点を突かれた、と言っていられるのは1回、2回くらいまで。

 

予測のヨの字もかすらないのだからタチが悪い。

 

下手に予測などするから、安心しきった地域が被災して大災害となってしまう。

 

言い方はわるいけど、百害あって一利なし、と揶揄されても仕方がない。

 

 

一番腹立たしいのは、夕方に販売される【日刊○○】等の超無責任新聞を調子づかせることですね。

 

あれ、むかつきませんか?

 

『次は首都圏、直下型!』みたいな見出しで恐怖をあおり販売部数を伸ばそうというセコイ販売戦略。

 

地震研究の先生方が、地形、断層、マグマの流れなどなど、いろいろな根拠で予測をたてても当たらない。

それをいい事に、あのバカ新聞は書きたい放題。

 


「研究者だろうが、素人だろうがどっちも当らねえんなら結果は一緒だろう。

 

溶けて流れりゃみな同じなんだよ」みたいなノリ。

 

とは言え、地震列島の日本としてみれば、この自然災害を手をこまぬいて見ているわけにはいかない。

 

いつ、どこで起こるかの予測が不可能なら何をすればいいのか!

 

地震が起きても被害がなけりゃいいんだろう

 

被害をもたらさない地震にしてしまえばいいのです。

第一優先はもちろん、人命。

第二は建物の倒壊。

この二つを国が何とかしてくれれば、細かいところは個人個人で踏ん張る。

 

地震の研究がこれ以上の実益をもたらすことがないと判断したのなら、今までの成果を正式発表し、別の震災対策へと予算を振当てればいいんですよ。

 

今の日本は、首都圏で直下型地震起きてしまった場合の、被害の想定ばかり。

 

そんもの強調していても仕方ないでしょ!

面白半分に、危機感を煽り立てるのやめましょうよ。

何万人が死亡するとか、被害総額が何百億にのぼるとか、そんな事ばかり言ってたって何にもならない!

 

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まずは、いままでの研究で何が分かったのかを全て公開し、次の手を考える。

断層がない場所はどこ?

地震がこない地域はどのあたり?

倒れない建物の条件を明確に!

倒れても2次災害を抑えられる環境作を具体的に!

 

計画を立てる

 

 

 はっきり言って、明日、首都圏を震度7の直下型地震が襲ったら日本はかアウトですよ。

 

でも、3年以内にできること、5年以内にできること、10年、15年、20年と安全率が段階的に高くなる計画を立てる必要がある。

 

ただ怯えていても仕方ないですから。

 

建造物の補強を2018年末までに全体の10%まで完了する。

 

2020年までに30%完了させる、とか。

 

古い家屋の密集地を2018年末までさら地に戻し、移転完了させるとか。

 

築30年を越える鉄骨ビルを壊し、耐震構造の高層ビルに移転させたとか。

 

こういう前向きなことに金を使いましょうよ。

 

2020年のオリンピックもいいけど、その前にやることいっぱいある。

 

地震列島の宿命を地震学者だけに任せていたのがそもそもの間違いだと反省すべき時です。

 

今になって考えれば、地震学者が震災のタイミングと場所と規模を事前に予測しえたとしても、それが1週間前とか10日前であったら東京のど真ん中でどれだけの対策が打てるかって事ですよ。

 

横浜近辺の自動車工場だったら、設備の移設など絶対出来っこない。

 

やっぱり、目論見が甘かった。

 

地震研究者に多くを期待しすぎていたといわざるを得ないのです。

 

まさに、これからが勝負なのです。

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